大いなる実験の行方は？
「タイムズ」紙のサイト有料化計画

「タイムズ」紙と「サンデー・タイムズ」紙の電子版記事が、この7月から全面的に有料化された。新聞の発行部数の慢性的下落や、広告収入の落ち込みに苦しむ英国の新聞界は、どこも台所事情が厳しい。新聞の存続をかけて、電子版有料化に踏み切った両紙の動きは、果たして成功するだろうか。

＊発行部数はおおよその数字。「フィナンシャル・タイムズ」の数字は全世界での部数。ほかは主に自国内。

＊あるウェブサイトを特定期間のうちに訪れた人の数。
（英ABC 調べ）（「タイムズ」、「サンデー・タイムズ」は有料化移行のため、計測に参加していない）

（英ABC 調べ）

英紙として初の試み

高級紙「タイムズ」とその日曜版「サンデー・タイムズ」のウェブサイトが、この7月から全面的に有料制となった。両紙のウェブサイトで記事を閲読したい人は、今後、1日で1ポンド（約132円）もしくは1週間で2ポンドの料金を払わなければならない。一部の記事に限らず、ウェブサイト上の記事すべてにわたる閲覧を有料化するのは、英紙では初めての試みだ。

閲読有料化の理由を、両紙は「良質なジャーナリズムの維持に必要」、「生き残り戦略」と説明する。日本同様、英国でも昨今は新聞 の発行部数が慢性的に下落。読者も広告主もネットに移動する傾向が続いていることもあり、両紙は既存のビジネス・モデルからの脱却を狙っているのである。

有料化モデルが根付くのか

両紙によるサイト閲読有料化の決断は、英国の新聞界では大きな実験となろう。というのも、各紙がウェブサイトを開設し始めた1990年代半ば以降、主要紙の大部分が、過去記事を含めて無料でニュースを提供してきたからだ。さらには動画が豊富なBBCのオンライン・ニュース、世界中のニュース・サイトから瞬時に記事を拾ってくるグーグル・ニュースなど、無料で読めるニュース記事は、既にネット上に氾濫している。

一方で英各紙はここ数年、ウェブサイトの拡充に力を入れてきたが、サイトが生み出す利益は、紙媒体における発行部数の落ち込みや広告収入の下落による損失を埋めるには程遠かった。業界筋によれば、大手紙のデジタル収入は総収入の数パーセントを占めるに過ぎず、アクセス数を急激に拡大させた「デーリー・テレグラフ」 紙でも「10～20%の間」（同紙スタッフ談）。そこで、有料化モデルに脚光が集まったわけである。

経済紙では一定の成功

有料化モデルに関して、既に成功例はある。有料と無料の記事を混在させたサイト作りをしている米経済紙「ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）」の有料購読者は、現在約100万人。英国では経済紙「フィナンシャル・タイムズ（FT）」が、約12万人の有料購読者を持つ。いずれも経済紙であり、専門性を持つ媒体だが、一般紙では、米「ニューヨーク・タイムズ」が過去2年間、有料購読制を取って成功していた。サイト閲読のユーザー数拡大のために購読制を一旦止めてしまったものの、来年から新たな購読制を実施する予定だ。

「WSJ」、「タイムズ」、「サンデー・タイムズ」は、いずれも「メディア王」と呼ばれるルパート・マードック氏が経営する米メディア大手ニューズ・コーポレーション社の傘下にある。一方で、左派系高級紙「ガーディアン」は「民主主義に反する」などとして、有料化反対の姿勢を示してきた。ただ同紙編集長は、「何が何でも有料化反対という原理主義者ではない」との発言をしている上、携帯電話での閲読向けの有料アプリも販売しており、さらにはメディア、アートなど得意分野を「有料の壁（Paywall）」に入れる可能性もある。

果たして、マードック氏の「実験」は成功するのか。ライバル他紙が成り行きを注視している。

（小林恭子）