熊本地震の発生を受けて、英各紙は被災地の状況などを伝える記事を連日にわたり掲載している。
「ガーディアン」紙の電子版は16日、話題のニュース関連写真などを大々的に掲載する「Eyewitness」と名付けられたページにおいて、熊本市の土砂崩れの模様を写した写真を掲載。緑に囲まれた風景の中央に、地表の割れ目と土砂が露わになった様子を伝えた。また「タイムズ」紙、「デーリー・テレグラフ」紙、「デーリー・メール」紙、「サン」紙などが16日、熊本市の近くで生後8カ月の女児ががれきの中から無事救出されたニュースを動画付きで報道した。
「フィナンシャル・タイムズ」紙の電子版は17日、震源地に近い熊本市には半導体産業が集中しており、また「地震が少ないと見なされている」との理由でソニーやホンダといった製造業の会社が工場を置いている地域であると説明。今回の地震発生により、世界のサプライ・チェーンに混乱が生じる恐れを引き起こしたと伝えた。一方、2011年の東日本大震災を受けて、日本企業は「教訓を学んでいた」とも指摘。半導体メーカーのルネサスエレクトロニクスは熊本にある工場を停止したものの、耐震性を強めた建物の外観は大きな被害を受けずに済んだと述べている。
「インディペンデント」紙は17日、各小売店では食品が品切れとなっているため、避難所での配給時には食糧を求めて人々が列が成していると報道。またツイッター上で英国のキャメロン首相が英国より救援の手を差し伸べる用意があるとの意思を示し、インドのモディ首相が犠牲者やその家族に対してお見舞いの言葉を伝えたことにも言及している。
Thu, 03 October 2024