「フィナンシャル・タイムズ」紙の電子版は7日、「日本企業が長時間労働文化にさようなら」と題した記事を掲載した。

　同記事は、オフィスでの長時間勤務と深夜にまで及ぶ同僚との飲み会を「寿司や漫画と並ぶ日本の象徴」と紹介している。またこうした長時間にわたる労働文化が健康を害し、さらには少子化や生産性の低さの原因として問題視されていると指摘。こうした弊害を断ち切るために、日本企業が残業の削減に乗り出したと述べている。また同記事では、残業削減を目的とした一連の措置が、日本以外の国では「当たり前のこと」であると述べている。